インターネット広告の検証にはコンバージョン設定が不可欠

「過去にインターネット広告を行ったけれども、成果がよく分からなかった」

というようなお悩みをお聞きすることがあります。そんな方に共通するのですが、何を広告の成果をするのかを意識していなかったケースが多いのです。

インターネット広告は『認知度』をあげるために行うものと、『ユーザーの具体的な行動を促すこと』を目的に行うものと大きくは二つに分かれますが、後者を目的として行うことが多いのではないでしょうか。

その際にウェブ上でユーザーが取る行動の「最終的な成果」のことをコンバージョンといいます。

コンバージョンはひとりの顧客を獲するためにどれだけのコストがかかったのか

という費用対効果を明らかにするためにも大変重要です。

誤解されがちですが、コンバージョンは「商品の購入」だけではありません。

購入に至る手前の「ユーザーの行動」を最終的な成果にしても良いのです。

何をコンバージョンに設定するのかは業界・サービス・ユーザー状況によって変わってきます。

自社のコンバージョンは何に定義するべきか

先に述べたとおり、コンバージョンの定義は複数あり、直接利益をもたらすものだけではありません。具体的なコンバージョンの例をあげてみたいと思います。

・資料請求、お問合せ

・無料申込み、無料体験

・サイトでの商品購入

資料請求、お問合せ

資料請求をコンバージョンにする場合は、受注までのハードルが高いケースが多いです。

BtoB商材や高額な商品など検討期間が長く比較されることが大前提で、そのために営業マンや資料請求後の対応があることによって、受注の確率があがる商材が向いてます。

無料申込み、無料体験

一度体験をしてもらうことで、商品の良さを実感し、受注につながる確率が飛躍的に伸びることを想定している商材です。商品そのものの魅力で勝負をしており、使ってもらうきっかけを重要にしています。スクールの体験授業、スポーツジムの1日体験、化粧品の無料サンプルなど、BtoC商材が多い印象です。

サイトでの購入

こちらはオンラインショップ・ECサイトでの直接的な購入です。

この場合は「1回購入された」という結果に加えて、販売単価も考慮して費用対効果を検証するケースが多いです。

販売経路をオンラインショップに限定しているようなケースでは、広告費は「営業パワー」そのものです。そのため売上に対する広告費率が高いことが特徴です。そのため利益に直結するサイトでの購入を紺バーションに設定しているといえるでしょう。

さいごに

コンバージョンを定義することは、費用対効果を高めるために非常に重要です。

まずはしっかりと自社商品がユーザーに購入されるまでの難易度や過程を見極めながら、コンバージョンを定義していきましょう。

PDCAが大事ともいいますが、コンバージョン設定がされていなければ、何も始まらないですからね！